海上保安庁では、令和6年1月1日の能登半島地震の発生を受けて、海上輸送路を確保するために地震で被災した港の水深を調査したほか、地震や津波の原因解明のために海底地形調査を実施しました。富山湾や能登半島東方沖の海底地形調査では、津波発生の原因と考えられる斜面崩壊の痕跡が広範囲でみつかりました。能登半島北方沖では、海底活断層の南側(陸側)の海底が断層運動により、最大約4m隆起していることが確認されました。
また、海上保安庁では南海トラフや日本海溝沿いの海底に観測機器を設置して、プレートの変形に伴う海底の動きを調べる海底地殻変動観測を実施しています。(海底地殻変動観測の詳細は「3 海底地殻変動観測の実施」をご覧ください。)令和6年8月8日に発生した日向灘の地震の際に、気象庁から初めて「南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)」が発表されました。海上保安庁は臨時に海底地殻変動観測を行い、震央から約80km離れた海上保安庁の観測点において地震に伴う地殻変動は検出されませんでした。
これらの調査結果は、「地震調査研究推進本部・地震調査委員会」や「南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会」等に報告し、海域で得られた貴重なデータとして、地震・地殻活動の評価に役立てられました。

※地震後
