これから海水浴シーズンを迎えますが、例年、遊泳中の死亡・行方不明事故により尊い命が失われています。
　楽しいはずの海水浴が悲惨なものとならないために、昨年の遊泳中の事故を分析した結果に基づき、下記のとおり事故防止対策として、海水浴安全豆知識の周知普及活動を行います。

　平成２１年３月２２日（日）の朝５時頃、釣りに行こうとしていた３名乗りのプレジャーボート（長さ３．３６ｍ）が横波を受けて転覆（南の風１２ｍ・波の高さ約２ｍ）しました。 このプレジャーボートの乗船者１名が持っていた
　携帯電話で１１８番通報し救助を求めました。
　この通報により海上保安庁の巡視艇２隻とヘリコプターが、また、水難救済会金田救難所所属の「第１８金協丸」がそれぞれ救助に向いました。
　乗組員３名は、ライフジャケットを着け、転覆したボートに掴まり、救助を待っていましたが、６時１９分に特殊救難隊を乗せたヘリコプターに救助されました。
　当日の気温は１６度で、海水温度は１２度しかありませんでしたが、通報から救助されるまで短時間であったこともあり、3名共低体温症で入院はしたものの、幸いにも、命に別状はありませんでした。
　海上保安庁では、自己救命策３つの基本として

　ライフジャケットの常時着用

　防水パック入り携帯電話などの適切な連絡手段の確保

　海のもしもは「１１８番」

の推進活動を実施していますが、今回はまさに、『自己救命策３つの基本』
を行っていたからこそ、無事家に帰ることができました。

　平成２１年２月１３日（金）〜１５日（日）の３日間、パシフィコ横浜において、国際フィッシングショーが開催されました。会場では釣り用品の出展のほか、お魚グルメパーク・マス釣り体験・つり魚水族館などがあり、多くの釣り愛好者が楽しんでおりました。
　マリンレジャー安全推進室が注目した出展品は、種類やカラーバリエーションが豊富となったライフジャケットニューモデルの展示です。釣り愛好者が自分の釣りスタイルにあった好みのライフジャケットを選べる時代となってきました。
　ライフジャケットの種類や色が増えることにより、マリンレジャー愛好者のライフジャケット着用が増え、海中転落による死亡事故が減少することを願っております。

カラーバリエーションが豊富な膨張式ライフジャケット


胸回りなどに浮力材の入ったライフジャケット

　平成２１年２月３日午前、横浜海上防災基地訓練水槽において、清水海上保安部「巡視船おきつ」潜水士４名の指導により、神奈川県水難救済会西神奈川広域救難所ダイバー５名と千葉県水難救済会房総広域救難所ダイバー１２名が合同で潜水訓練を実施しました。
　海中での救助活動は、高度な救助技術を要することから、当管区潜水士による安全管理、捜索技術等指導を行い、救助技術並びに安全管理の向上を図りました。
　西神奈川広域救難所は平成１９年４月、房総広域救難所は平成１７年６月にそれぞれ設立、民間ダイバーを所員として構成された日本水難救済会の救難所です。
　日本水難救済会は、海で遭難した人々の救助を行う民間のボランティア団体で、海難救助に向かう時は、身の危険を顧みず人命救助を行っています。

平行捜索訓練

　清水海上保安部は、１月１４日、静岡県清水港に繋留されている大型フェリー「駿河」（１，５３３トン）を利用し、静岡市消防防災局傘下の消防３署とともに巡視船「おきつ」救助隊員及び羽田特殊救難基地から特殊救難隊の派遣を得て、連携救出訓練を実施しました。
　これは、清水港に売却間近の大型フェリーが係留中であることを利用して実施したもので、訓練参加者には、
　「清水港停泊中の大型フェリーで火災が発生し、複数の乗員乗客が船内に取り残されている。」
との基本想定のほかは、出火場所、酸欠区画以外の一切の情報を伏せたうえ、船内電源を遮断した船内に、海上保安庁特殊救難隊、静岡市消防防災局救助隊及び巡視船「おきつ」救助隊が混成チームを編成、突入したうえ各機関の特徴を活かしつつ連携・協力し、狭隘な船内において行方不明者を捜索、救出搬送に当たるというもので、参加６機関、人員約７０人という規模で実施されました。
　清水港では、今回のように海上保安庁と消防関係機関が連携した訓練を実施するのは初の試みであり、港湾関係者や報道機関も注目し、当日は多くの一般見学者が見守るなか、多数の報道関係者の取材を受けました。
　また、訓練終了後には参加した当庁職員から「消防機関が有する車両や機材の活用法を知ることが出来た。」との意見が出され、一方の消防関係職員からは「滅多に経験出来ない複雑な船舶内での救出訓練であり貴重な体験が出来たとともに両機関の連携に大いに役立った。」等の意見があり、清水海上保安部では、今後も「相互に顔が見える関係の構築」を目指し、更なる訓練を続けてゆくこととしています。

訓練の状況

　平成２０年、第三管区海上保安本部管内における船舶事故及び人身事故の発生状況等は広報資料のとおりです。
　広報資料には、マリンレジャーに伴う海浜事故の発生状況についても記載しております。

　第三管区海上保安本部マリンレジャー安全推進室では、安全で楽しいマリンレジャーの実現を目指します！